「大島てる」の管理人に聞く「ヤバイ賃貸物件を引いて失敗しない方法」

そうですね……。

3階建てで戸数は少ないにも関わらず、4年の間に傷害致死事件、首吊り自殺、刺殺が起きたというマンションがありましたね。

しかもこれ、

• 入居者同士の喧嘩の末、片方がビール瓶で相手を殴り傷害致死事件に発展
• 屋上での首吊り自殺
• 大家さんが刃物で住民に刺し殺される

とそれぞれまったく別々の事件なんです。

さらに大家さんを殺した犯人は埼玉の山奥で自殺した状態で見つかっています。

色々とありますが、下記のポイントは最低限押さえておきたいですね。

ニオイです。いくら技術が進歩した現代でも、これだけは現場に行かないと絶対にわからないですから。

また、最近では内見をせずに契約する人もいるようですが、私としては

• 必ず複数軒内見する

というのは物件選びで失敗しないためにとても重要だと思っています。

事故物件については「告知義務」があり、契約前にその事実を教えてもらえることになっています。そのため、こちらから確認する必要は本来ないはずです。

ただ、まれに事故物件であることを隠す悪徳業者もいますので、裁判になったときのことを考え念のために聞いておいてもいいでしょう。

あくまで参考程度になりますが、チェックリストにもある通り下記のような特徴があれば事故物件の可能性が高いでしょう。

・家賃が周辺の相場より3〜5割安い

・契約更新できない（＝定期借家）

・部屋の特定の部分だけリフォームされている

・物件名が変更されたことがある

・告知「事項」ありと記載されている

内見の時間的ロスを確実に防ぐのであれば、事前に電話で問い合わせ確認しておくのがいいでしょうね。

一言でいうと「ハンコを押すかどうか決めるのに影響することは言いなさい」ということです。

例えば、前の住民がその物件で殺されていたことを知ったら、ほとんどの人は契約しないでしょう。そうした重要な事実を伝える義務が告知義務です。

明確な定義はないものの、業界の慣習のようなものはあります。

例えば、前の住民が自殺したり殺害されたりしていた場合だと告知するのが一般的ですが、自然死の場合だと逆に告知しないのが一般的です。

また、事故物件になったあと誰か1人住んだら、その次に住む人には告知しないのが慣習になっています。

ただ、事故が発生してからの期間、死因などによって多少の差はあります。

告知義務の対象となる物件は「瑕疵(かし)物件」と呼ばれ、大きくわけて4種類あります。

はい。告知義務といってもその種類はさまざまです。

例えば、事故物件は「心理的瑕疵物件」の一種として分類され、その中でも「他殺、自殺、火災死(場合によっては発見の遅れた自然死も含む)などが起こった物件」を指す、かなり範囲の狭い言葉なんです。

ほかにも、

・目の前に電車が通っている

などは環境的瑕疵物件に当たりますが、こうした「言わなくても明らかにわかる場合」はわざわざ告知されないこともあります。

あとは、ネット検索の時点で「告知事項あり」と表示されている場合があります。

しかし、告知事項は告知義務とは違い、単に「契約前にお知らせすることがある」という意味なので、必ずしも事故物件などの瑕疵物件とは限りません。

経済的な負担の軽減ですね。事故物件は相場よりも家賃が安くなる傾向にありますから。あとは大家さんや不動産屋さんが正直者だということがハッキリします。

逆に言えば、それ以外のメリットはないでしょう。

海外には「事故物件になって運が底をついているからあとは上がるだけ。だから事故物件を借りた方がいい」といったところもあるようですが、本当かどうかわかりません(笑)

弊社の「大島てる」以外にも、

・URの「特別募集住宅」

・不動産競売物件情報サイトBIT ※購入の専門場合のみ

・事故物件専門業者

などのサイト・業者を活用すればある程度見つけることができるはずです。

ただ、問い合わせるときには「事故物件に住みたい」と言わない方がいいでしょう。

というのも、単なる冷やかしと思われる可能性が高いからです。

そのため、予算や駅からの距離、希望路線などの条件を提示したあとで「事故物件でもOK」と伝えるのがよいでしょう。